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藤澤清造が最初に世話になった野村此平は岡山県の小学校教員から中央大学を出て東京府の参議会員になるなど、なかなかの人物であったが、それがどの程度のことだったのか。
現代生活職業の研究 : 一名・最新職業案内 - 国立国会図書館デジタルコレクション
東京職業訓練所，1923年（大正12年）
各種職業青年無学資立身法 - 国立国会図書館デジタルコレクション
雑誌記者は、月２０円乃至５０円で、主筆でもらえるヒトは、１００円を超す。
雨後の筍のような増え方で、「高給取り」は、１０００人以上居るうちの１２人。
青年と職業 - 国立国会図書館デジタルコレクション
日本青年教育界，1918年（大正7年）
弁護士は資産家が多い。
小学校の先生は、待遇が良かった。高等小学校を出ると引く手あまただったこともあったらしい。
校長先生になると、大学教授並みであった。教頭先生は、助教授よりも待遇が良かった。
「末は博士か大臣か」と言われた明治は遠くになりにけり。下手すると、地元の校長先生の方が「偉かった」のだ。本当だろうか？
ただ、どうしたら校長先生になれたのかは、知らない。
トップの「会社員」の初任給※１。これはダントツで、次の日本郵船会式会社でもそうだが※２、理系が当時も強かった。なお、銀行員の場合、東京帝国大学出身の初任給が３５円（と理系「会社員」の半分であった。あの横浜正金銀行でだよ※３）。
なんと、総理大臣の年俸が１万２千円の時代に、弁護士は、大事件を手掛けると、その８倍（１０万円）もらうこともあったらしい。
もちろん、その事件の解決に何年かかったかわからないので、単純に比較できるものでもないが、もっと、貧乏な若者を雇いなさい。
※１
こうした戦時需要は日本の産業界に空前の好況をもたらし、貿易収支は一気に黒字に転換します。しかし、大正５年（1916）４月にイギリスは鉄鋼の輸出を禁止。最後の供給国となったアメリカも翌年に輸出禁止措置に踏み切り、戦時需要に対応して増産体制を敷いていた日本の造船業は大きな打撃を受けます。一方のアメリカも船腹の不足が深刻化し、大正7年、日米船鉄交換契約を結びます。
1918年（大正7年）はそういう年だったか。
房之助はこの構想の実現のためにアメリカにも技術者や専門家を多数派遣し、工業用電力を確保するため電力会社を買収し、土地買収代金の支払いにあてる地方金融の中心となるであろう銀行の買収も行った。これがのちの山口銀行である。ところがこの計画は、アメリカの対外鉄鋼輸出禁止措置により資材不足となって、中止を余儀なくされることとなった。
日立、日産、ENEOSなどの源流。
※２
1916年（大正5年） - 昨年9月に閉鎖されたパナマ運河再開。従来の香港-シアトル線に加えて、神戸-シアトル線を新設。
1917年（大正6年） - 南米東岸線開設。昨年11月からブラジル移民組合との契約により、移民輸送を目的としていた。4月に神戸を若狭丸が出航。イギリス西岸-東洋間の海運を独占していた青筒社が、船腹不足を理由に縄張りへの寄航を打診してくる。5月、これを機に香取丸を神戸から直行させる。大正9年に独占権を回復したいと青筒社が申し入れてくるが、日本郵船は命がけのピンチヒッターであったことを主張し、配船継続を承諾させる。
1918年（大正7年） - 3月、P&O の仲介で英領インド汽船会社に認められ、カルカッタ同盟に参加。神戸郵船ビル竣工。
何があったかな。
1925年（大正14年） - ディーゼル船が世界の進水量の65％を占める。政府主導のディーゼル化進む。新船建造で1927年（昭和2年）と1928年（昭和3年）に社債を発行。1919年（大正8年）から1928年（昭和3年）で自己資本率を半減させる。
政府主導の新艦建造
商船の歴史を見ると、蒸気船にパフォーマンスでなかなか勝てなかった。
川崎造船所でディーゼルに拠る潜水艦の建設が始まった頃かな。
当初は大正10年度軍備補充費による建造が計画されたもの[2]だが、ワシントン海軍軍縮条約による補助艦艇の整理により、大正12年度艦艇補充計画による建造に変更された[3]。
日本郵船株式会社の技術者は高給を取って何をしていたのだろう？
※３ 10代目（1913年9月〜1919年3月） 井上準之助
1913年（大正2年）9月 - 井上準之助が第10代頭取に就任[6]。10月 - 満州で金券を発行（従来の銀券とともに行使）。
一番笑えたのは、新聞記者の給料に線を引いて、
ふざけるな
と落書きしてあったことだけれど。
もちろん、初任給よりも、生涯にわたってどれだけ稼ぐかですけれどね。
